口腔の健康状態と全身の健康状態はつながっている！
オーラルケアを習慣づけて生活習慣病を予防する

「タバコ」「食生活」「飲酒」は、就労世代における生活習慣病予防の重要な対策項目であり、口腔の健康を維持する上でも極めて重要である。口腔内の状態は比較的自覚しやすく、なかでも「歯の色」「歯並び」「口臭」などは対人関係に影響を及ぼすことから、就労世代の関心が高い。これらの口腔内の状態が生活習慣と密接に関係していることを理解することは、自身の行動を見直すきっかけとなる。その点で、口腔の健康は行動変容を促す上で有効な切り口であるといえる。

タバコは、がんをはじめ、脳卒中や虚血性心疾患といった循環器疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）や結核などの呼吸器疾患、2型糖尿病など、多くの全身疾患と深く関係している。能動喫煙においては、タバコは口腔への影響も大きく、口腔がんや歯周病（歯周炎）の最大の環境要因である（図1）。さらに、インプラント治療の失敗や歯の喪失、う蝕（むし歯）の発生にも関与することが知られている。一方、受動喫煙においては、子どものう蝕の発生に影響を及ぼすことが報告されている（図2）。

近年の喫煙に関する重要課題は、加熱式タバコの使用増加である。令和5年国民健康・栄養調査によれば、20代および30代の喫煙者においては、燃焼式タバコよりも加熱式タバコを使用している割合が高い（図3）。加熱式タバコの使用者のなかには、従来の燃焼式タバコよりも健康へのリスクが低いと誤認している者が少なくない。しかしながら、加熱式タバコには、たとえ有害化学物質の量が燃焼式より少ない場合でも、新たな化学物質が含まれており、それらの曝露が微量であっても疾患リスクが低下するという科学的根拠は示されていない。また、禁煙のステップとして燃焼式タバコから加熱式タバコへ移行することにも問題がある。加熱式タバコには、燃焼式タバコと同量のニコチンが含まれており、ニコチン依存やタバコ依存が持続する可能性がある。さらに、加熱式タバコで満足度が得られない場合、再び燃焼式タバコへ戻ることもある。すなわち、加熱式タバコへの切り替えは、禁煙支援とはならないのである（表1）。

タバコの影響は、口腔内に顕著にあらわれやすい。歯や歯肉の着色といった視覚的に確認できる変化に加えて、口腔乾燥や口臭など、感覚として自覚しやすい変化も含まれる。とりわけ歯の色や口臭は、多くの人が関心をもつ重要な要素である。実際に、若年層の就労世代の喫煙者を対象とした禁煙イベントにおいて、口臭検査を実施し、その結果をタバコと歯周病リスクと関連づけて説明したところ、禁煙の意思に影響を与えることが示唆された^5）。また、歯科では受動喫煙によるう蝕や歯周病・歯肉着色を通じてリスクを説明できることも特徴である。さらに、加熱式タバコの健康リスクが問題となる子どもや若年女性と接する機会が多いため、歯科医療者による働きかけは禁煙の動機づけ支援の有効な手段となり得る。このように、タバコによる歯や口腔への影響を活用することは、禁煙の動機づけにおいて大きな力を持つ。

1. 国立研究開発法人国立がん研究センター．喫煙と健康：望まない受動喫煙を防止する取り組みはマナーからルールへ（2020年4月）．4．https://ganjoho.jp/public/qa_links/brochure/leaflet/pdf/tabacoo_leaflet_2020.pdf〔2025.7.7参照〕※外部のウェブサイトへ移動します
2. 前掲書1．5．
3. 厚生労働省．令和5年 国民健康・栄養調査結果の概要．22．
   https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001338334.pdf〔2025.7.7参照〕※外部のウェブサイトへ移動します
4. 埴岡隆，谷口奈央．第7回 加熱式タバコの知識〔前編：加熱式タバコ製品の知識〕．デンタルハイジーン．43（9），2023，1002–10．
5. Yatabe N. et al. Oral-malodor measurement and intention to quit smoking in men：a before-after study. Tobacco Induced Diseases. 21, 2023, 95.

特定健診・特定保健指導では、2018年の改訂以降、標準的な質問票に「Q13. 食事をかんで食べる時の状態はどれにあてはまりますか」が加えられている。噛むことが困難になると、あまり噛まなくてもいい食品、すなわち柔らかく、咀嚼（そしゃく）を要しない食品から栄養を摂取する傾向が強くなる（図4）。このような食事は、一般的に脂質や糖分が多く含まれることが多く、肥満を助長し、メタボリックシンドロームのリスクを高める。さらに、柔らかく糖分の多い、かつ繊維質の少ない食事はプラーク（歯垢）の蓄積を促進し、う蝕や歯周病、さらには口臭のリスク因子ともなる。咀嚼機能の低下が認められた場合は、早期の歯科受診による口腔機能の回復が不可欠である。
加えて、食べ方そのものにも着目する必要がある。標準的な質問票では、「Q14. 人と比較して食べる速度が速い」といった設問が設けられている。いわゆる「速食い」は肥満と密接な関係があるとされており^7）、その背景には食行動の習慣や嗜好に加えて、「噛めない」ことが一因となっている可能性も否定できない。日頃からよく噛み、ゆっくり食事をするという意識づけは、健康維持にとって重要であり、そのためには健全な口腔機能が備わっていることが前提となる。
間食における甘味食品の頻繁な摂取（標準的な質問票「Q16. 朝昼夕の3食以外に間食や甘い飲み物を摂取していますか」）は、う蝕および肥満の共通のリスク因子（コモンリスクファクター）である。砂糖とう蝕との関連性は明白であり、特に歯に付着しやすい形態の食品は、う蝕のリスクが高い。これらの食品はプラークの形成および蓄積を助長し、結果として歯周病のリスクも高める。
また、高齢世代においては、「よく噛むこと」が要介護予防に資することが示されている。食生活の乱れは、口腔機能低下（オーラルフレイル）→サルコペニア（筋肉の量・質が低下した状態）→フレイル（加齢による心身機能の低下）→要介護へと進行する一連の過程につながる（図5）。高齢就労世代に対しては、フレイルの入り口であるオーラルフレイルを早期に発見し、咀嚼機能に加え嚥下機能も含めた口腔機能の回復を図ることで、健全な食生活への再構築を支援することが求められている。

1. 公益社団法人日本歯科医師会．「歯科」からのメタボ対策．
   https://www.jda.or.jp/metabolic/pdf/document.pdf〔2025.7.7参照〕※外部のウェブサイトへ移動します
2. Otsuka R. et al. Eating fast leads to obesity：findings based on self-administered questionnaires among middle-aged Japanese men and women. Journal of Epidemiology. 16（3）, 2006, 117–24.
3. 一般社団法人日本老年医学会ほか．オーラルフレイルに関する3学会合同ステートメント．老年歯学．38（4），2024，E88．
   https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/info/important_info/pdf/20240401_01_01.pdf〔2025.7.7参照〕※外部のウェブサイトへ移動します